COMPANY

会社概要

企業理念

未来への橋渡しをする
柔軟性を持ち続け、「今まで」から「これから」への橋渡しをできる企業・人材を目指します。
変化を恐れない一方で、伝統を重んじる事で調和を生み出し続ける。
また、人から人への継承・つなぐ化を第一に考える企業を目指します。

行動方針

夢を現実にする力を養う
わが社は常に広い視野と現場の把握をする耳を持ち、最新・最適の技術を学びお客様への提案や
ご要望の実現第一に、期待を超えるサービスを弊社の総力を挙げて提供していきます。
また企業として、社員の夢を現実にできるよう見返りを考えずにより多くの物を与え、
自己成長を感じ取れる会社にします。

企業沿革

1985年より、スワイヤ・ジャパンの事業部として活動開始。
海外の優れた電子機器や計測器の輸入販売とシステムインテグレーションを行ってきました。
1990年8月にスワイヤ・ジャパンの100%資本の独立会社(スワイヤトランステック)に、
1996年3月にはスワイヤ・グループからMBO(マネジメントバイアウト)によって資本面で独立を果たし、
新たに「トランステック株式会社」として再出発致しました。

品質方針

会社概要

会社名トランステック株式会社(Transtech Inc,)
所在地〒141-0022 東京都品川区東五反田1-11-15 電波ビル 3F
資本金6,335万円
連絡先TEL:03-5475-5656 
FAX:03-5420-0510
代表者代表取締役 本田 浩範
事業内容・環境関連測定器を中心とした電子機器の輸入販売ならびに保守サービス
(校正・修理)の提供および付帯するソフトウェアの輸入並びに開発、販売。

・クリーンルームの清浄度連続監視システムなどのシステムソリューションの提供。

アクセス

〒141-0022 東京都品川区東五反田1-11-15 電波ビル 3F

環境宣言

基本理念

トランステック株式会社は、グローバルな視点で企業活動を行い、地球環境の保全を重要な経営課題のひとつとして認識し、地球環境に最大限配慮した事業を推進します。

環境方針
トランステック株式会社は、環境関連測定機器の輸入卸売、小売および校正修理に係わる全ての活動、製品及びサービスの環境影響を低減するために、次の方針に基づき環境マネジメント 活動を推進して地球環境との調和を目指します。

1.環境影響の評価・改善
トランステック株式会社の活動、製品及びサービスに係わる環境影響を適切に認識、評価 し、環境保全と汚染の予防を推進するとともに、環境マネジメント活動の継続的改善を図 ります。

2.環境関連法規の順守
事業活動を推進するにあたっては、環境関連法規制、ならびに当社が同意するその他の協定、要求事項等を順守します。

3.重要な取り組み項目
1. 省エネルギー
2. 省資源の推進
3. 廃棄物の分別徹底、資源の再利用と再資源化活動の推進
4. グリーン購入
5. 環境教育と環境活動の広報

4.環境方針の周知と公開
この環境方針は、全社員が理解し行動できるよう教育・普及活動を実施し周知徹底するとともに、取引先及び外部利害関係者、一般の人々に公開します。

5. 地域の環境改善活動に積極的に参画します。

上記の方針達成のために、目標を設定し、定期的に見直し環境マネジメントシステムを推進します。

個人情報保護方針

“顧客のニーズや期待に応えるため、国内外から先進技術を取り入れて、品質と信頼性の高い商品と校正サービスを提供する仕組みを作り、積極的に改善を進める体質の会社とする。”を会社の品質理念として、顧客の満足をもって社会に必要とされる優れた価値を提供し、社会の発展に貢献する。

この品質理念を達成するために、以下のことを実践する。

  1. 法令・規制の要求事項と顧客の要求事項を満足する商品と校正サービスを提供するために、ISO9001の要求事項に基づいた品質マネジメントシステムを構築し、実施する。
  2. 品質マネジメントシステムを実施、維持及び継続的に改善するために必要な資源を確保し、適正に割り当て、関係するすべての社員が参画できる環境を創り出す。
  3. 現在の厳しい経営環境を乗り切るため、顧客のニーズや期待に適合した商品の仕様を提示できる体制を確立する。
  4. 品質方針が確実に実行されるよう、顧客や当社の要求事項を仕入先に伝え、また、仕入先からの受入事項を正確に顧客に伝えられるようなプロセスを構築する。
  5. 全社員は、品質方針に対する理解と意識を高め、社内のあらゆる業務の継続的改善に努める。

2007年12月20日

トランステック株式会社
代表取締役 本田 浩範

制定日2010 年 6 月1 日
改訂日2011 年 6 月8 日
トランステック株式会社
代表取締役 本田 浩範

仕事と介護の両立推進事業(PDF)
トップへ戻る